地震家屋倒壊シミュレータ

1. ジオコーディング＋標高：国土地理院 msearch / DEM5A API
2. 地盤特性：標高＋地形分類キーワード→Vs30推定→ ARV / 地盤卓越周期 Tg=4×30/Vs30
3. 建物固有周期：T=0.03H(RC), T=0.028H(SRC), T=0.035H(S造), T=0.06H(木造在来), T=0.055H(木造2×4)　H=階高×階数
4. スペクトル加速度Sa(T)：PGAから建築基準法告示スペクトル形状で建物周期のSa値を算出
5. 建物−地盤共振判定：|T_bldg−T_ground|/T_groundが10%未満→増幅×1.8、20%未満→×1.35、35%未満→×1.12
6. 対数正規4段階フラジリティ：Sa(T)入力。閾値は以下に基づき設定：
　・村尾・山崎(1999)「建物被害関数の提案」日本建築学会構造系論文集No.524
　・山崎・村尾(2000)「地震被害データに基づく被害関数」第10回日本地震工学シンポジウム
　・内閣府(2012)「南海トラフ巨大地震の被害想定（第二次報告）」構造別被害率
　・FEMA(2020) HAZUS-MH 5.1 Earthquake Technical Manual, Ch.5 Fragility Curves
　※ 上記出典のPGAベース閾値を、本ツールのSa(T)入力に合わせてスペクトル増幅係数で再校正
7. 液状化リスク指数(LQI)：標高・地形分類・ARV・基礎形式からの簡易スコア（正式なPL値ではありません）
8. 火災延焼：東京消防庁出火率モデル＋密度依存延焼（簡易推定）
9. 津波浸水：内閣府(2012)南海トラフ被害想定の市町村別最大浸水深データに基づく推定。該当市町村以外は標高ベース簡易推定
10. 余震累積損傷：本震P×8%を加算
11. 30年発生確率：地震調査研究推進本部(2024)長期評価 × 条件付全壊確率
12. シェルター生存概算：圧壊防護/火災/酸素/救助/二次災害の参考指標（安全を保証するものではありません）

※ 本ツールの制約：震度入力は行政区分ベースの代表値、地盤は標高・地形分類からの簡易推定であり、個別地点のボーリングデータ・微地形・断層距離を反映しません。結果は概算であり、工学的な耐震診断の代替にはなりません。